ノート

 既存（中古）住宅を購入する3つの注意点

1. 建物に関する情報をできる限り入手すること

既存（中古）住宅の建物への漠然とした不安は誰しもが少なからず抱くものですが、当然に、経年劣化による磨耗・損耗や性能の低下もあれば、個別の傷みや故障・不具合もありえます。
これらについて、できる限り情報を入手することが大切です。
故障や不具合がないという情報よりも、むしろ今現在の故障や不具合、さらには過去の履歴に及ぶまでの情報を入手できることが重要です。予め情報を得られれば、納得のうえ購入判断ができ、予めリフォームの見積りにも反映することができます。既存（中古）住宅への不安は、故障・不具合などの存否よりも情報量の少なさによるところが大きく、建築士などの専門家と連携して、積極的な建物の状態把握と情報開示に努めている既存（中古）住宅の購入が賢い選択といえるでしょう。
しかしながら、既存（中古）住宅には見えない部分（壁の中、床下、屋根裏など）もたくさんあるため、情報提供に積極的な売り主や不動産会社であっても、そこには限界があります。
建物に不具合があった場合の対応などを、売買契約締結前によく確認することが大切です。

2. 住むために必要な費用を把握すること

ここにあげる費用とは、一般的な不動産の購入にかかる費用ではなく、既存（中古）住宅ならではのリフォーム費用のことです。
既存（中古）住宅は新築住宅に比べて低い価格設定となるケースが多いですが、一般的にはリフォーム費用が必要となります。
購入を検討している既存（中古）住宅のリフォーム費用はどの程度必要となるのか、不動産会社に確認しましょう。リフォームの見積書は、「必要な項目が全て網羅されているか？」、「極端にグレードの低い設備・仕様になっていないか？」など、注意して見る必要があります。
現在使用に耐えうる設備（給湯器や水周り）なども、既に耐用年数を超過して交換時期が迫っている場合、即交換または近々に交換することを想定すべきです。
購入後に、想定外の出費とならないように注意しましょう。

3. 建物に不具合がみつかった場合の対応（売買契約締結前に確認すること）

建物に関する情報を事前に得ていても、いざリフォーム工事で壁を開けてみたら、表面的には把握できない雨漏りを発見することもあります。
このような想定外の事態に遭遇したらどうなってしまうのか、責任をだれが負うのか、補修費用をだれが負担するのか、といった内容について、売買契約締結の前に必ず確認しましょう。
売り主には、譲り渡した既存（中古）住宅対して「契約不適合責任（契約の内容に適合した目的物を引き渡さなかったときの責任）」があります。
しかし個人間売買では売り主もまた一般個人であるため、その責任範囲は無制限ではありません。「雨漏り」や「建物本体の白アリ被害」などに対してのみ、一定期間の修復義務を負うのが一般的です。
「契約不適合責任を免責する」特約などが付される取引もあります。逆に売り主の契約不適合責任の範囲を超えて、補修費用などが保証される「既存住宅売買かし保険」や不動産会社による独自の瑕疵保証制度なども存在します。
自分自身の契約内容をよく確認してから、売買契約を締結しましょう。